銀行に増収計画（売上アップ計画）の根拠を説明する際のポイントは、質的な変化ではなく量的な変化を語ることです。

例えば、「営業担当者の教育」「提案内容の改善」「サービスレベルの向上」「営業活動の効率化」「マネジメントの強化」といった質的な変化は、外部の人間からは増収効果が見えにくい施策です。

仮に重要ポイントであっても、増収計画の根拠として銀行が採用することはほとんどありません。

逆に、銀行は、「製品の数を増やす」「顧客や販売チャネルの数を増やす」「工場の生産力を増強する」「営業担当者を増員する」「販売データに基づいて価格を引き下げる（または引き上げる）」といった量的な変化については敏感で、増収につながる施策と判断します。

多くの場合、社長の頭の中を占めているのは質的な課題です。
このため、銀行員にあまり伝わらない話（＝稟議書に書いて上司に説明できない話）に時間をかけすぎることになります。

この部分を少し見直して、量的変化を中心に語るようにすれば、確実に理解を得られるようになるでしょう。